2017年09月11日

サ高住進む「介護施設化」

【「自立した高齢者の早めの住み替え先」という想定だったサービス付き高齢者向け住宅(サ高住)。しかし最近は特別養護老人ホームの待機者の受け皿になるなど「介護施設化」が進み、対応が追い付いていない施設もある。一方で札幌を中心にサ高住の建設ラッシュが続いており、人口の札幌一極中心に拍車をかけている。】

(北海道新聞・朝刊 2017626日 記事引用)


20154月に特別養護老人ホームの厳格化を機に、

おそらく特別養護老人ホームの待機者の数は急減していったと思います。

これだけみると、厳格化をしたおかげで、待機者は減り、

特別養護老人ホームの入所はしやすくなったと思ってしまいます。

しかしこの厳格化が、サ高住の介護施設化か進んだともいえます。

つまりそれは、軽度者は特別養護老人ホームには入れなくなった、ということであり、

その人たちの行き先がサ高住などにいっている、ということなのです。

ただまだサ高住に行けた方は、まだいいのかもしれません。

経済的に不安なところは、

無届け施設などを頼らざるをえなくなります、

そのような場所は、虐待など問題を起こすところも多いのです。


さてこうなるとサ高住の対象者は、

本来元気な介護の必要がない高齢者が対象だったはずですが、

そのような人たちが他に移れず、状況が悪化してもずっと居続けるのです。

それは本来有料老人ホームで適切なケアが必要なのに、

まだ適切なケアができなくても、まだお金が安いサ高住を選んでしまうのです。

ゆえにサ高住では、転倒などの屋内事故が多発しているという報道(朝日新聞 57)がありました。

(20151~20168月までの事故件数は3362)


厚生労働省はサ高住の状況を調査し、適切な対策を打つべきでしょう。

posted by リハ技師 at 19:02| 山形 ☁| Comment(0) | コラム | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年09月05日

通所介護 報酬下げ検討

【厚生労働省は21日、要介護高齢者の自立支援を促すため、心身機能の訓練に消極的な通所介護(デイサービス)事業所への介護報酬を引き下げる方向で検討を始めた。サービスの質を確保するとともに、増え続ける方向で検討を始めた。サービスの質を確保するとともに、増え続ける介護保険費用の抑制にもつなげたい考えだ。】

(高知新聞・朝刊 2017622日 記事引用)


まず介護報酬の改定率の推移をおさらいしておきましょう。

2003年度はマイナス2.3%

2006年度はマイナス2.4%(ただし、この数字は2005年度の改定も含めています)

2009年度はプラス3.0%

2012年度はプラス1.2%

2015年度はマイナス2.27%になっています。

2003年は特別養護老人ホームが4%程度減額されたことが大きく、

2006年は軽度者向けのサービスが大きく減額されたことが大きかったです。

プラスに転じた2009年、2012年は、介護従事者の処遇改善が大きな課題となったため、そうなりましたが、

2015年はまたマイナス方向に転じます、

これは施設介護の利益が結構あると捉えられ、減額方向になったのが大きいことでした。


果たして2018年の介護報酬改定のポイントはどうなるでしょうか、

また改定率もおそらくマイナスになるのは間違いないとブログ管理者は思っていますが、

どこまでマイナスになるのかです。

既に前倒しで処遇改善加算が行われているので、

その処遇改善加算を除くと、過去最低の数値になるでしょう。

もしかしたら、その処遇改善加算を入れ込んでも、過去最低の改定率になる可能性もあります。

今からわかる介護保険分野で変化することは…。

すでに行われている要支援の訪問介護と通所介護の地域支援事業への転換です。

上記以外だとあとは推測になりますが、

もしかしたら(可能性は低いですが)通所介護はただ全部下げるのではなく、ランク分けするかもしれません。

体制や施設の充実度、もしくはアウトカム評価などでのランク分けです。


通所介護以外で注目する介護報酬改定は何でしょう。

やはりブログ管理者はリハ技士なので、気になるのは…。

まず以前にも述べたデイケアの短時間化へシフト?(通所介護・通所リハの各機能の明確化)

リハビリ中心の訪問看護の規制強化?

福祉用具貸与、上限規制導入

リハ以外だと、

訪問介護の生活援助はかなり下がるだろうと聞いています。

あとお泊りデイサービスについては、いろいろ施設環境や勤務状態の問題もあり、

かなりこれも大きく減額されるのではないかと聞いています。


介護報酬改定の諮問答申は来年の1月、

診療報酬の改定と同等に要注目です。

posted by リハ技師 at 15:40| 山形 ☀| Comment(0) | コラム | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年09月01日

「秘密厳守」偽造薬流通招く

【高額のC型肝炎治療薬「ハーボニー」の偽造品問題で、厚生労働省の専門家検討会は、偽造品を流通させた「現金問屋」と呼ばれる卸売業者に対し、規制を強化することを盛り込んだ再発防止策をとりまとめた。取引相手の「秘密厳守」をうたった現金問屋の商慣行が問題の背景にあるとして、身元確認などを義務付けるのが柱だ。】

{読売新聞(東京)・朝刊 2017614日 記事引用}


まず2つ明確にしなければいけません。

1つ目は現金問屋とは何なのか?

それは、薬局や卸売り業者から余った医薬品を安く買い取って、

転売して利益を受け取っている業種です。

2つ目、

「ハーボニー」の偽造品問題とは何だったのか?

どのような事件だったかというと………。

きっかけは今年の1月、

奈良や東京の薬局・現金問屋に偽造品のハーボニーが発見、

うち1つはすでに患者さんに渡していました。

更に問題だったのは、この現金問屋が仕入れたのは無許可の個人からだったのです。

更に更に問題なのは、医薬品販売無許可の者から、

医薬品を買うことを禁じる規定がないのです。

うーん、えたいのしれないところから平然と買って、

患者さんの命に係わる薬を医療機関に売ってしまう…、

うーん、おそらく法の網の目をかいくぐって、

儲けようとするブラック企業は、そこに食いついたのです。


実はこのような事件は今回が初めてではありません。

1985年にもやはり偽造品が現金問屋に流入される事件が相次いだのです、

その当時の厚生省は、

現金問屋などに取引相手の販売許可の有無を確認させるように通知したのです、

しかし、それはただの通知による指導、

罰則も何もなかったので、変わることはなかったのです。


ゆえにもしかしたら、今回の事件が発覚しなかったら、

偽造品は今までも出回っていて、

患者さんは何の効果もない薬を飲んでいたかもしれないのです。

なぜもっと1985年の事件を契機に規制強化をしなかったのか、はなはだ疑問です。


しかし、今回はさすがに大きな事件に発展したために、

厚生労働省はやっと重い腰をあげて、規制強化に入りました。

取引相手の身元確認義務付け、そして当然しなかった場合罰則も…、

また卸売販売業の許可要件も厳格化されるとのことです。


それにしても、

そもそも余った薬などを簡単に転売する仕組みが果たしていいのかどうか、

患者さんの健康に関わる重大なことなので、

もっと専門部会で議論をして問題のないようにしてもらいたいものです。

posted by リハ技師 at 15:27| 山形 ☀| Comment(0) | コラム | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年08月31日

医療知識持つ「専門士」創設10年

【入院中の子どもをケアするため、医療知識を持つ保育士が増えている。幼い子供の食事の介助のほか、治療をしていない時間の遊び相手やおむつの交換やトイレの補助、昼寝や夜に寝る際のサポートまで担う役割は広い。病状に合わせて保育内容を柔軟に変更することで、通常の保育士では難しい子供の入院生活を支えている。学会が資格を創設してから10年。資格の認知度の向上が課題だ。】

(日本経済新聞・朝刊 2017529)


記事のような仕事を行っている保育士は医療保育専門士と言います。

2007年から創設し、2016年度までには総勢160人が誕生しています。

ただ国の補助金はないことや、

診療報酬として加算はあるもののわずかで人件費を賄うほどのものではないため、

立場的にはまだまだ不安定な位置づけと言えます。

記事では、諸外国の例も挙げられていて、

アメリカでは、このような資格が1980年代から創設され、

小児医療チームには重要な役割を担っていて、

多くの病院に配置されている、とのことでした。


この医療保育専門士、どうすればなれるのでしょうか。

当然保育士の資格を持っていること、

そのうえ、座学研修、

事例に関するレポート作成(各領域の9のレポートを作成)

面接試験、があります。

そして資格は5年ごとの更新制です。

なかなかハードルが高い資格ではありますね。


日本医療保育学会のホームページから、

医療保育の定義が書かれていました。

引用します。

【医療を要する子どもとその家族を対象として、子どもを医療の主体として捉え、専門的な保育支援を通して、本人と家族のQOLの向上を目指すことを目的とする。】

専門的な保育で病児の心をほぐし、

うまく小児治療に望めるように橋渡しをいる、この医療保育専門士。

まだ認知度が低いこともあって、まだまだ数は足りないようです。

少なくともこのブログをみた皆さんは、

このような資格があることを覚えてください。

posted by リハ技師 at 18:48| 山形 ☁| Comment(0) | コラム | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年08月30日

薬 費用対効果悪いのはどれ?

【厚生労働省は、膨らみ続けている薬剤費の抑制策を強化する。高額な新薬が続々登場していることをふまえ、費用対効果がよくない薬を値下げする基準のもととなるデータとして、1年延命できる薬に公的保険からいくらまで支出を認められるかという世論調査を今夏に行う。2018年度からこの値下げ基準を本格導入する考えだ。】

{朝日新聞(東京)・朝刊 2017614日 記事引用}


費用対効果、

これからはこのような観点からの医療費の切り込みが絶対あるはずです。

費用対効果とは意味が違いますが、

リハビリの世界にも似たようなことが求められてきています。

平成20年には、回復期リハビリ病棟の入院料の施設基準に質の評価が導入され、

同じく昨年の平成28年には、ADLの改善(FIM得点)に基づくアウトカム評価を導入されました。

介護保険分野でも、訪問リハ・通所リハにおいての社会参加支援加算もその例として挙げていいものでしょう。


さて記事に戻りましょう。

とりあえず今回は

がん治療薬「オプジーボ」など医薬品7種類・医療機器6種類、

費用対効果の側面で評価していく、とのことでした。


2015年度の医療費は約42兆円、ここ10年で8兆円増加していて、

どうみても財務省は医療費抑制に動くことは間違いなく、

厚生労働省も費用対効果というものを駆使して、財務省と一緒に進めていきそうです。

その中でリハビリ診療・介護報酬もその効果というものが迫られるものになっていくのか、

要注目です。

posted by リハ技師 at 13:23| 山形 ☔| Comment(0) | コラム | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年08月21日

美容医療 解約可能に

【政府は27日、美容医療でもクーリングオフを可能とする特定商取引法の政令改正を閣議決定した。これまでエステサロンによるサービスの長期契約は解約できたが、美容医療もトラブル相談が多発していたため規制対象に追加された。今年121日以降に契約したものから適用される。】

{朝日新聞(東京)・夕刊 2017627日 記事引用}


一応、その美容医療のクーリングオフの対象は決まっていて、

脱毛

にきび・しみ・ほくろなどの除去

肌のしわやたるみの軽減

脂肪の溶解

歯の漂白、の5種類だそうだ。


しかしそもそもどのようなトラブルが多いのでしょうか。

消費生活センターという消費(商品やサービス)全般に対する苦情・問い合わせを受けるところがあります。

その相談件数の2割が美容医療に関することで年々少しずつ増えているようです。

苦情の内容としては、

美容医療したのに、かえって悪くなったというもの。

あとは強引な勧誘、

また適切でない高額な価格設定なども問題になっています。


では具体的に今回の政令改正で変わったのでしょうか。

まず契約時の書類に最低限(料金・期間など)の情報を明記して、患者さんに渡すことが義務付け。

また広告も今までは無法地帯であったのに対し、

これからは誇大広告なども強く禁止し、

それに違反すれば行政処分となるのです。

まぁ今まで美容医療がこのクーリングオフの対象になっていなかったのが問題です。


しかしこれでトラブルが大きく減るかというとなんとも言えません。

なぜなら今回のクーリングオフの対象は、

5万円以上かかったもので、なおかつ契約期間が1か月以上のものとなっているからです。

この契約期間1か月以上となると、一回きりの手術のトラブルに関しては、

クーリングオフの対象とならない、ということです。


このことから美容医療を受けたいと思っている方は、

美容医療の世界は、

ピンからキリまであることを自覚し、

かなり慎重に医院探し、契約書確認などをしていく必要があると言えるでしょう。


posted by リハ技師 at 18:33| 山形 ☁| Comment(0) | コラム | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年08月18日

ドラッグラグ 5大がんは「ほぼ解消」

【海外で承認されている薬を国内の患者が使うまでに時間がかかる「ドラッグラグ」は、肺がんや大腸がんなどの治療を中心に、この10年で改善されてきた。だが患者が少ない希少がんでは、解消されていないものもある。】

{朝日新聞(朝刊)2017625日 記事引用}


ドラッグラグについてのコラムを以前書いた覚えがあります。

ドラックラグがもたらす患者の不利益について、話したかと…。

それが今では一変しているというこの記事は、驚きでした。

この一変するきっかけは、がん対策推進基本計画、

ではこのがん対策推進基本計画とは、どのようなものだったでしょうか。

今から10年前に策定されたもので、大きく分けて9つに分けられます。

1.がん医療

(1)放射線療法、化学療法、手術療法の更なる充実とチーム医療の推進

(2)がん医療に携わる専門的な医療従事者の育成

(3)がんと診断された時からの緩和ケアの推進

(4)地域の医療・介護サービス提供体制の構築

(5)医薬品・医療機器の早期開発・承認等に向けた取組

(6)その他(希少がん、病理診断、リハビリテーション)

2. がんに関する相談支援と情報提供

3. がん登録

4. がんの予防

5. がんの早期発見

6. がん研究

7. 小児がん機関整備

8. がんの教育・普及啓発

9. がん患者の就労を含めた社会的な問題

、というもの。

ドラックラグ対策は1(5)にでていますね。


そしてこのがん対策推進基本計画の目標が具体的で、

平成19年から10年間でがんによる死亡者の減少 (75歳未満の年齢調整死亡率の20%減少)となっています。

なかなか高い目標で、

どれだけ本格的に取り組むかと言う本気度が伝わってくる数値目標です。

さて、その10年が今年度になります。

果たしてその結果はどうなるのか???

もちろんまだ結果はこれからなのですが、

厚生労働省では中間総括をしていて、

減少はしているのですが、20%減少は困難ではないかという統計予測がでています。


さて話は戻しましょう。

さてドラッグラグはどの程度変わってきたのでしょうか(特に2013年度になって大きく変わったようです)

ドラッグラグは申請ラグ(申請の準備にかかる期間)と審査ラグ(審査期間)に分かれますが、

2012年には申請ラグが32.9か月、審査ラグが1.6か月、

2013年には申請ラグが5.7か月、審査ラグが0か月となっています。

うーん、かなり早くなっていますね。

(記事に出ていた慶応大学の教授は、もうほぼドラッグラグは解消してている、と言っています)


しかしこれは外国のいい薬をタイムラグなく、使用することができてよしとみるか、

あまり迅速にやりすぎて安全性は果たして大丈夫なのか、という不安は残ってしまいます。

ただ今回の記事を読み進めると、

臨床試験の体制が確立され、またその対応にも慣れてきていることが大きく、

安全性に対しての問題に関しては疑っていない………。


ただ引用文の最後にあるように希少ながんでは、まだドラッグラグはあるとのこと。

今後はその改善がポイントになっていくでしよう。

posted by リハ技師 at 19:14| 山形 ☁| Comment(0) | コラム | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年08月10日

保健所医師 足りない

【保健所などを拠点に住民の健康を守る公衆衛生医師の不足が深刻だ。なり手が少なく、高齢化が進む一方で、愛知県などは「地域医療を支える大切な仕事」とアピールし、人材確保に懸命になっている。】

{読売新聞(名古屋)・朝刊 2017624日 記事引用}


まず皆さん、公衆衛生という分野を知っているでしょうか。

そしてその中で医師の役割は何があるのでしょうか。

ウィキペディアだと、

「集団の健康の分析に基づく地域全体の健康への脅威を扱う」、

うーん、わかるような…、わからないような微妙な感じ…。

ここは公衆衛生学会のホームページの理事長挨拶が、

長い文章ではありますが、分かりやすかったです。

(以下は上記の引用)

【人々の健康問題の原因を主として人間と社会・環境の関係性の中で分析し、その予防方法や解決方法を研究し、政策の立案や法律・制度の充実を図り、人々の健康意識を高め望ましい行動を促すことなどを社会をあげて実施し、その評価についても研究するなどの、まことに実践的な学問であり技術】

(古典的な定義だと、

1920年にアメリカの公衆衛生学者Winslow)のが一番有名です)


余談ではありますが、

この学会の北海道・東北理事に安村誠司氏がなっており、

今から20年近く前に講演で読んだ先生でした。

実は2011年の秋にも講演を口約束ではありましたが依頼していました、

しかし東日本大震災で、安村先生も講演どころではなくなってしまいました。

いずれまたお呼びしたい、と考えています。


さて、ではその公衆衛生での医師の行うこととは何でしょうか。

いろいろなホームページでリサーチしてみた結果、

公衆衛生医師は、行政における医師としての役割を持つとともに、

地域全体を診て地域の持つ様々な資源がよりよく機能するように地域の調整をして人々の健康を守る活動に従事しています、

また公衆衛生医師には、医療・医学の知識や経験などの専門性が求められ、

災害、食中毒、結核などへの対応、地域医療や救急医療の確保、多岐にわたる課題に取り組んでいます。


では、この公衆衛生を目指す医師が不足しているのでしょうか。

それは、やはり、

公衆衛生そのものが目の前にいる患者さんを対象にしないため、

やりがいという点でマッチしない医師が多いのだと思います。


ブログ管理者、この公衆衛生学会の学会誌を見てみたのですが、

興味がある報告たくさんありました。

例えば…。

一番最近の7月号

「介護認定を受けた高齢者の認知機能変化に関する研究」

その前の6月号。

「地域在住の自立高齢者における膝痛の有症率と膝痛者の基本特性:全数調査」

更にその前の5月号

「基本チェックリストと健診データを用いた縦断研究に基づく要支援・要介護リスク評価尺度の開発」


皆さん、興味がある方は、ホームページを見てください。

posted by リハ技師 at 16:51| 山形 ☁| Comment(0) | コラム | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする