2017年05月01日

遠隔診療巡り火花 医師会と健康保険組合

2018年度診療報酬改定に向け、情報通信技術(ICT)を活用した遠隔診療に関する議論が熱を帯びてきた。医療費の適正化を図りたい健康保険組合などは導入に積極的だが、対面診療が原則と考える医療関係者側は慎重な姿勢を示す。遠隔診療は慢性疾患の治療には適しているとの見方が従来あるものの、今後はさらなるエビデンス(科学的根拠)の積み上げも問われる。】

(日刊工業新聞・朝刊 2017214日 記事引用)


まず遠隔診療とは何でしょうか。

日本遠隔医療学会というホームページに、その定義が書かれていました。

遠隔医療(Telemedicine and Telecare)とは、通信技術を活用した健康増進、医療、介護に資する行為をいう


本来遠隔医療は、離島(その島には医師がいない)に患者がいるなど、

対面診療が困難である場合に考えられてきたものでした。

しかし厚生労働省は2015年の8月に別にその離島だけの対象にしなくてもよいという趣旨の連絡があったのです。

このことを受けてもっと対象を広げるべきだろう、

医療費を低減できる、という意見が出始めているのです。

実際に生活習慣病に対しての遠隔診療は始まっているところもでてきているそうです。


問題はその遠隔診療でどこまで適切な診断が下されるか、ということです。

記事の後半にも書かれているように、

遠隔診療での様々なデータ分析を行い、

遠隔診療に向いている対象者、その対象者の中での診断精度の向上につなげていかなければいけません。

またよくわからないのは、遠隔診療できる設備投資はどうするのか、

お金がかからないと健康保険組合側は言っていますが…、果たして…。


将来技術・診断精度が上がれば遠隔医療はありうるのだと思います。

ただ2018年度の診療報酬改定に離島以外の目的でその医療ができるようにするのは、

まだ早いのではないかと考えてしますます。

posted by リハ技師 at 19:12| 山形 ☁| Comment(0) | TrackBack(0) | コラム | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする